トランプが大統領選を制した。
マスコミはアメリカも日本も、トランプを批判的に報じ、ヒラリーが終始リードしていると報道し続けていた。
選挙前日までは。
しかし、選挙当日ニューヨークタイムズのツイッターの「勝利確率」は以下のように変化していった。
08:00 ヒラリー勝利確率 83%
09:12 ヒラリー勝利確率 79%
10:49 ヒラリー勝利確率 63%
11:30 トランプ勝利確率 51%
12:01 トランプ勝利確率 75%
12:20 トランプ勝利確率 80%
何カ月もヒラリーが勝っていたのに当日たった４時間でまったく立場が１８０度入れ替わってしまうとは！
最終的な結果は以下の通り。
トランプが圧倒した。
このようなことは、まともな調査能力を持っている報道機関なら事前にわるはずだ。
これが意味するころは、アメリカのマスコミ（テレビも新聞も）日本のマスコミも、まったく調査能力がないか、意図的に嘘を報じているということだ。
・報道機関にはまったく事実を調査する能力がない。
・意図的に嘘をついている。
この２つしかない。
この２つだけ見ても、こんな情報にお金を払って新聞などをありがたがって読む人は、相当おめでたい人と言える。
しかし、日本人もバカではなくて、ちゃんと新聞社は赤字になっている。
こんな報道をしていれば当然のことだ。
こんな嘘情報をお金を出して買う人がいったいどこにいるのか？
自分で金を払って自分を洗脳している。
「わずかの企業の手に握られたメディアは、一斉に、アメリカだけでなく世界に対して、ドナルド・トランプは話にならないひどい候補者なので、投票前にもう負けていると思い込ませている。
説明をうまくやれば、選挙が盗まれたとき、この不正に挑戦する人々は、メディアに根拠を
もたない。すべてのメディア報道は、女性を侮辱し移民を憎むトランプに対して、ヒラリー
はぶっちぎりの勝利だったと言うだろう。」
その通りのことが起ころうとしていた、選挙前日までは。
選挙の翌日には、こんなものが書店に大量に届けられた。
事前に選挙結果が決まっていたからだ。
しかし、アメリカ国民はバカではなかった。
トランプが選挙演説の中で繰り返し不正選挙に触れたため、多くの国民が選挙を監視した。
実際に多くの州で不正選挙が行われたようだが、国民の監視とトランプ支持の勢いがそれらを圧倒した。
トランプの言う「わずかの企業の手に握られたメディア」をアメリカ一般国民が圧倒したのだ。
こちらの記事によると、
「トランプの勝因は投票所職員のクーデターによるのだと、
これまで選挙に無関心な一般の人は、
投票日でも、投票に行かない、
その最大の理由が、（G.ソロスが提供する、）
電子投票マシンに操作があることを知っていたから、
で、今回ドーなったか、
コロラドのある方（65才）の証によれば、
本人も（いかさまを知り）当日投票する気はなかった、
しかし、コロラド全州で、
いきなり電子投票マシンがダウンしたことをネットで知り、
ネットの呼びかけに応じ、5km先の投票所に歩いて行った、
そこでは、臨時のペーパー式の用紙が渡され、
トランプに投票、
そして、似たような対応が、
かなり広い州で起こされた気配があるのだと、
The update was how people that work for the government in the trenches running the voting places and monitoring the voting machines were able to catch the electronic hacking or changing of Republican votes to Democrat votes and restore the vote back to the original intention of the voter.
別の州では、現場に、電子式の投票結果を、
モニターする仕組みをとり入れて、
共和党票が民主党票に自動的に切り替わらないようにもした、 その結果が、これ、」
朝には、ヒラリー・クリントン支持者が投票し、１０時過ぎから午後にかけてトランプ支持者が投票に出かけたとでもいうのだろか。
投票所職員のクーデターを起こし、不正選挙をできなくしたからだ。それ以外にこの変化を説明できない。
素晴らしい！
これまではなかなか、この支配のマトリックスを破ることができなかったが、イギリスのEU離脱国民投票に続いて、世界の超大国アメリカの大統領選で、一般国民がこのマトリックスを破った。
2016年は非常に記念すべき年だ！
もはや「わずかの企業の手に握られたメディア」が世論を動かし、政治を乗っ取り「わずかな企業」のためだけの時代が終わりつつある。
トランプも自分が当選した時代の力学を痛感しているはずだ。
日本ではまだまだ「国民の生活が大事なんて間違っている」と演説する大臣らが、内閣を占めているが、このアメリカの動きは必ず世界に波及する。
とてもいい兆候だ。
いい時代がやってくる。
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